東洋新薬、産学連携オール佐賀の布陣でフードコスメ訴求

　化粧品や健康食品の受託製造業を展開している東洋新薬（本社＝福岡市）は今秋から、エイジングケアに好適というミネラルやビタミンを高含有する希少野菜「バラフ」を国内で初めて保湿素材として実用化し、ＯＥＭ受注を軸に自社ＰＢを交えた両方向から市場開拓に乗り出す。発売から今年度末までに出荷ベースで1億円の売上高を狙う。

　まだ一般食材として末端に知れ渡っていない「バラフ」は、南アフリカ原産の植物「アイスプラント」を佐賀大学農学部が研究開発を通じて野菜化したものだといい、契約農家が栽培した「バラフ」を同大発の農業ベンチャー農研堂（佐賀県神埼市神埼町）が販売している。食用としての流通量は現在、都内の百貨店やホテルルートを中心に「1日あたり約1000パック」（農研堂の永原辰哉社長）というから相当な希少種といえる。

　化粧品素材として「バラフ」の存在を知らしめたい佐賀大学と東洋新薬は、佛淵孝夫学長の4月度定例会見に化粧品の発表会を盛り込み、同19日に佐賀大から産学協同で開発の経緯や素材特性を参集したメディアにアピールした。

　まず、生みの親にあたる佐賀大農学部教授の野瀬昭博氏は、「バラフ」は食材としてだけではなく「アフリカでは民間薬や石けんとして活用されている」と多様性について触れ、同大が「保湿成分や天然ビタミンに着目して応用を考えた」と述べ、食用から美容商材へ用途の拡大や需要増を通じ「県東部地区の（経済の）活性化へいい機会になる」と抱負を語った。

　また、檀上でもう1人の主役だった東洋新薬の高垣欣也専務取締役は、「バラフ」に関し「エイジングケアに好適な素材を探していた。機能性や栽培のストーリー性が化粧品材料に相応しい」としたうえで、「九州の素材にこだわりがあった。地域貢献をしたい」と述べて社会性を重視した経営方針も示した。

　同専務によると、「バラフ」を使った化粧品は末端で「50ｇで5000円前後の中高価格帯商品になる」といい、ナチュラル志向や植物系を愛好するユーザーが顧客ターゲットになると語ったほか、健食への応用も視野に「内外美容の仕掛けも行いたい」との方向性を示した。

　さらに、「バラフ」は既に先行して進める商談が「通販メーカーから好評を得ている」（営業推進室吉田貴子室長）ほか、5月に横浜で開催の「ＣＩＴＥｊａｐａｎ 2011」でも積極的な露出を展開する。