政権交代による経済政策・景気回復への期待感から円安・株高といったように明るい話題でスタートした2013年。ただ、来春には消費税増税が実施される予定であり、なかなか予測が難しい年とも言われている。こうした中、2013年の化粧品業界は果たしてどのように推移していくのだろうか――。
その展望を探るべく、新社会システム総合研究所は、美容ジャーナリストとして活躍する井口智恵氏と、本紙コラムニストとして活躍中の中村浩子氏(ヴィーナスプロジェクト社長)を講師に招き、「化粧品業界で勝ち抜くために」と題し、セミナーを開催した。
セミナーでは、「消費者視点からみる化粧品業界の潮流」「現場のプロからみる消費者動向」「2013年化粧品業界これからのポイント」をテーマに講演が行われた。以下は、その講演要旨である。
消費者視点に立ち、商品に興味を持つ伝え方が重要
井口 スキンケアにおける20~50代女性の世代別傾向をみると、20代は乾燥や毛穴に対する悩みが中心で、30代は目周りのシワ、40代ではシミ、シワ、たるみ、50代になるとフェイスラインにまで悩みは拡がってくる。女性はエイジングに対する恐怖感があり、早期からケアを行っている。そこに向けてメーカーは様々な提案を行っているが、ここへきて消費者との間に温度差が出てきているのが現状だ。
例えばメーカー側は、消費者には基本的なエイジングに関する知識があるとし、製品開発に込めた思いや細かな成分特徴といった、より専門的な知識をさらに伝えようとする傾向にある。しかし、消費者側にはそういったことよりも、むしろ何に効果があるかをよりわかりやすく、シンプルに伝えて欲しいという思いがあり、互いにズレが生じてきている。
中村 メーカーは商品の伝え方において、消費者が今何を求めているかに目を向けなければならない。
特にエイジングは難しい分野なので、商品に興味を持てば消費者はまず調べる。つまり、メーカーにとって、消費者がその商品についてもっと知りたいと思えるような伝え方を追求していくことが重要ではないか。
井口 エイジングでは近年、美容医療も注目されている。美容医療を行ったからといってスキンケアをしないということではなく、本来ならば美容医療をすればするほどアフターケアとして化粧品は必要となってくる。その部分に対するメーカーの訴求は、まだまだ弱いと感じる。(以下、省略)
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この記事は週刊粧業 掲載
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