東洋ビューティ、大手との長期取引が企業の信頼性に

　化粧品・医薬部外品のOEMを展開する東洋ビューティ（本社＝大阪市）は、処方開発から安全性・有用性評価試験の実施、製造まで可能なサポート体制を東西2拠点に整えており、近年は関東圏を中心とした新規顧客の獲得分がプラスオンされる形で業績を堅調に伸ばしている。

　中期経営計画の最終年度にあたる2015年4月期もこれまで計画通りに推移している状況だ。

　同社は数年前から20～30代の社員育成を主目的に、工場勤務者を含む全社員一人ひとりのスキルアップを図る教育制度を導入しており、瀧見良平社長は「若手社員の成長が好業績の一端を担っている」と評価し、引き続き、新規顧客の開拓に向けた活動を強化していく意向を示した。

　また、「ある程度、業界内での認知度は高まってきたという実感はある」としながらも、社員が活動しやすい環境づくりの一環として、自社HPのSEO対策など化粧品OEMとしての企業認知を高める活動を進めている。瀧見社長は「近年はOEM業界全体のレベルが向上して生産技術での差別化が難しくなっており、コストや納期など顧客からの要望にどれだけ対応できるかが重視されてきている。サービスの質的向上に必要な投資は継続的に行っていかねばならない」と気を引き締めた。

　問われる顧客ニーズへの対応力という点では、瀧見社長は「大手企業と長年取引を続けることが、生産技術はもとより、化粧品OEMとしての信頼性向上につながるなど様々なメリットをもたらす」と述べ、約40年前から続く大手外資系企業との取引がOEMとしての強みになっている考えを示した。

　また、社員のモチベーション向上を主目的に昨秋実施した本社の拡大移転は、半年が経過し、新たな効果も見え始めた。旧本社より部屋数を多くした応接・商談室が埋まる時間帯が連日増えており、「取引先の訪問機会が着実に増えてきている」と顧客との親交を深めるメリットを生む移転にもなったようだ。

　現在は中期計画の集大成として、大阪市内にあるイノベーションセンター・中央研究所の改修を行っている。研究開発の様子を見学できるスペースを新たに設けるなど開放的なセンターが年内には完成する。