化粧品・医薬部外品OEM/ODMの東洋ビューティは、「次の世代に向けた基盤づくり」として推進してきた5カ年計画の最終年度となる2015年4月期(74期)、新規顧客の獲得に加え、大口取引の既存顧客を中心に受注ロット数が増加し、売上高は前年比2ケタ増で好調に推移した。
瀧見良平社長は、次世代に向けて積極的な戦略投資策を進めてきた5カ年で売上げを倍近く伸ばせたことに一定の評価をしつつ、それよりもスキンケア、ヘア&ボディケアなど主要製造カテゴリーの年間生産数量に対し、自社の年間受注数量の占める割合が6%を超えてきたことを重く受け止めていると語った。
「受注数量の増加にともない、国内の化粧品市場における社会的責任が以前よりも高まっているという自覚と認識を持って取り組んでいく必要がある」(瀧見社長)
今期からスタートした新5カ年計画は、グローバル対応力の強化も含め、次世代を担う若手社員を交えて構想・策定した。瀧見社長は「売上げが伸びた分、人件費など固定費も増えている。堅実な経営で業績を伸ばしていくことを最優先していく」と述べ、まずは製品・資材ロスの削減など社内でできる限り無駄をなくす努力を行い、利益面の改善・向上を図る。
次世代に向けた基盤づくりでは、一昨秋の本社移転に続いて今年1月、イノベーションセンターを拡充・拡張した。イノベーションセンターの処方開発ルームには、通常クローズにされがちな開発風景を間近で眺められる見学ルートを設け、開かれた研究開発施設として顧客の見学・訪問を奨励している。見学・訪問者は実際に製品開発を担当している研究者から直に話を聞くことも可能だ。
さらに設備投資は今後も継続していく考えで、今期は東日本エリアの生産・開発拠点である宇都宮第1・2工場および宇都宮研究所の改修・整備を予定している。
瀧見社長は「当社の中枢的な機関になる」と話すイノベーションセンターを軸に「処方開発を礎にして、リニューアルやシリーズ拡充など化粧品ビジネスのスキーム提案力を高めていく」と述べ、自社の開発力が活かせる中~小ロット向けのニッチで付加価値が求められる製品の提案を強化し、実績につなげていく考えだ。
この記事は週刊粧業 2015年8月24日号 8ページ 掲載
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