国内に4つの研究所を構える化粧品・医薬部外品OEM／ODMの日本コルマーは、あらゆる化粧品の評価試験を実施できる体制を整えている。そこでの製品評価を処方開発と一体化させることで、高機能・高付加価値化粧品の開発を実現する。
同社は、2004年に基礎研究部を立ち上げ、オリジナル原料の開発とともに、安全性・有用性の評価試験を行える体制を充実させてきた。
研究開発本部 田中克昌執行役員は、グローバル企業との取引が増える中で「化粧品の機能性を裏づける評価データの重要性が高まった」と説明する。
日本では化粧品の新たな効能表現「乾燥による小ジワを目立たなくする」が2011年7月に追加されたこともあり、処方開発とともに評価試験の依頼も増えてきている。
田中氏は、評価に必要な設備や機器が充実していることに加え、「被験者の選定」もポイントに挙げ、工場・研究所など各拠点で被験者を集められる利点を説明する。
「（被験者の）性別・年齢はもとより、肌質、居住地域などによって化粧品の嗜好性は微妙に変わってくる。細かな点にまでこだわって試験を行うことで、顧客の商品コンセプトや要望に適ったデータの提供が可能だ」
評価試験も含め、今後の研究開発の方向性として、田中氏は「ブランドメーカーの外注施策が進み、各社のメインブランドの開発依頼も増えてきた。グローバル人材の採用も含め、研究員の育成に取り組んでいく」とした。
その一角となる横浜研究所では、プロダクトイノベーションを推進する研究所として、大学だけでなく、異業種企業との共同研究も進めていく考えだ。
この記事は週刊粧業 2016年1月25日号 8ページ 掲載
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