東洋ビューティ、企画から製品評価まで一気通貫で即商品化を実現

週刊粧業 2016年4月18日号 12ページ

2016年4月22日 11:50

週刊粧業化粧品OEMメーカー

カンタンに言うと

　化粧品・医薬部外品OEM／ODMの大手である東洋ビューティは、東西2つの研究所に約90名の研究員が在籍し、基礎研究・機能性評価・処方開発を行っている。2019年度までの中期五カ年計画では、その研究開発と営業・生産など各部門が一体となり「総合力を活かした、ユーザー目線のモノづくり」をテーマに取り組んでいる。

　増井勝信常務取締役（写真右）は「若手の発想力」と「女性の活躍」に目標達成の青写真を描く。

　昨秋は、イノベーションセンター中央研究所内の「企画部門」を本社へ移設し、東京支店と同様、営業部門との連携を密にした。商品企画のアイデアから依頼される案件が増えており、企画開発から入り込んだODM体制を強化するためだ。

　依頼領域が広がった背景として、中央研究所の吉尾公男所長は、商品サイクルの短期傾向とともに「早期商品化ニーズの強まり」を挙げ、こうした商機を逃さないODM体制こそ近年の業績好調の原動力になっていると語る。

　一例として、「企画」と「処方」「評価試験データ」をパッケージングした製品開発を推進し、カテゴリー毎に５品目前後を常時提案できる状態にしていく計画だ。気に入れば、即商品化が可能であることに加え、それらをベースに顧客の要望を取り入れたスピード開発を実現する。

　近年、受注を伸ばしているスキンケア分野では「使った時の即効感」と「効果実感の持続性」の両立にこだわった企画案が好評だ。

　その同社研究員の大半を占める20～30代のうち、女性は6割以上だ。吉尾所長は「多くの研究者が実ユーザーであることも開発面では活きている」と述べ、増井常務は5～10年後を見据えた際、「加齢にともなう肌悩みなど『エイジングケア』向けの処方開発や企画において今以上に力を発揮してもらえるだろう」と若手女性研究員らの成長に期待を寄せる。