このコーナーでは、化粧品専門店の最新トレンド・ニュース・ランキングをまとめました。
化粧品専門店の最新トレンド
化粧品専門店チャネルにおける最新トレンドには、以下のようなものがあります。
1.LINEの活用
化粧品専門店におけるLINEの活用は、以下の6つの理由で非常に進んでいます。
①プロモーションとクーポン配信:LINE公式アカウントを通じて、セール情報や限定クーポンを配信することで、顧客に直接アプローチしています。これにより、来店やオンラインストアでの購入を促進することができます。
②顧客とのコミュニケーション:チャット機能を利用して、顧客からの質問や相談にリアルタイムで対応しています。特に、製品の選び方や使用方法に関する相談に対する対応が迅速で、顧客満足度の向上に寄与しています。
③予約・注文機能:LINEを通じて、店頭での商品の予約や取り置き、オンラインでの注文ができるサービスを提供しています。これにより、顧客はスムーズに商品を受け取ることができます。
④ポイントプログラムの管理:LINEを利用してポイントカードや会員情報をデジタル化することで、顧客はポイントの管理や特典の確認が簡単に行えます。また、店舗側も顧客の購入履歴を把握しやすくなります。
⑤パーソナライズドメッセージ:顧客の購買履歴や興味に基づいたパーソナライズドメッセージを送信することで、より効果的なマーケティングを実施しています。例えば、特定の顧客に対して新製品の情報やおすすめの使い方を紹介することができます。
⑥キャンペーンやイベントの告知:LINEを利用して、店舗で行われるイベントやキャンペーンの情報を告知しています。これにより、顧客の参加率が高まり、ブランドとのエンゲージメントが強化されます。
化粧品専門店では、Zoomやバーチャルメイクアップツール・AR技術を利用したオンラインでのカウンセリングが普及しています。これにより、消費者は実際に店舗に行かずとも、自分に合った化粧品を選ぶことが可能になっています。
①コロナ禍の影響:新型コロナウイルスのパンデミックにより、多くの消費者が対面でのカウンセリングを避けるようになりました。その結果、安全でリスクの少ないオンラインカウンセリングの需要が急増しました。
②利便性の向上:オンラインカウンセリングは、自宅や職場からでも利用できるため、時間や場所を選ばずにカウンセリングを受けることができます。これにより、忙しい消費者でも気軽に利用できるようになりました。
③技術の進化:ビデオ通話やチャット機能を利用したカウンセリングが可能になり、消費者と美容スタッフがリアルタイムでコミュニケーションを取ることができるようになりました。また、AI技術を活用したスキンケア診断ツールも普及し、より精度の高いカウンセリングが可能になっています。
男性向けの化粧品市場が拡大しており、特にスキンケアやグルーミング製品が注目されています。男性も美容に対する関心が高まっているため、化粧品専門店ではメンズコーナーを設置するところも増えています。
①男性の美容意識の高まり:近年、男性の美容に対する関心が高まっています。清潔感や見た目の重要性が認識されるようになり、スキンケアやグルーミングに力を入れる男性が増えています。
②市場の多様化:化粧品ブランドが男性向けの商品ラインを充実させています。専用のスキンケア製品、ヘアケア製品、メイクアップ製品などが開発され、選択肢が広がっています。
③ライフスタイルの変化:オンライン会議やリモートワークの増加により、自宅でのケアに時間をかける男性が増えています。これに伴い、スキンケアやヘアケアに対する関心が高まり、メンズコスメの需要が増加しています。
4.インフルエンサーマーケティングに注力
近年、ソーシャルメディアを通じたインフルエンサーの影響力が大きく、彼らの推薦やレビューが消費者の購買行動に強く影響しています。特にYouTubeやInstagramでの製品紹介や使用感のレビューが効果的なため、そこに注力する化粧品専門店が増えています。
①使い方を視覚的に伝達できる:化粧品の使い方や効果を視覚的に示すことができるため、YouTubeは非常に効果的なプラットフォームです。チュートリアル動画や製品レビュー、ビフォーアフターの比較など、視覚的なコンテンツは消費者に具体的なイメージを与え、購買意欲を刺激します。
②広範な視聴者層へのアプローチ:YouTubeは世界中で利用されているため、多様な視聴者層にアプローチすることができます。特に若年層や美容に関心の高い層にリーチしやすく、ブランドの認知度向上につながります。
③インフルエンサーとのコラボレーション:美容系YouTuberやインフルエンサーとのコラボレーションは、商品の信頼性を高めるのに効果的です。インフルエンサーが実際に製品を使用し、その使用感や効果を紹介することで、視聴者の信頼を得やすくなります。
④エンゲージメントの向上:YouTubeのコメント機能を通じて視聴者と直接コミュニケーションを取ることができ、フィードバックを得ることができます。これにより、顧客とのエンゲージメントが向上し、信頼関係が築かれます。
これらのトレンドは、消費者のニーズや社会の変化に敏感に対応するために、化粧品専門店が取り組んでいる主な方向性です。
こうした社会変化を捉え、商機につなげていく化粧品専門店とそうでない化粧品専門店との格差は今後ますます進んでいくものと思われ、二極化はさらに加速することが想定されます。
ここからは、化粧品専門店における最新ニュース・ランキングをご紹介します。詳しくは「おすすめはこちら」をご覧ください。
化粧品を販売する様々なリテーラー(化粧品専門店、百貨店、ドラッグストア、GMS等)の最新ニュースが掲載されています。リテーラーの化粧品関連記事なら週刊粧業オンラインへ。
化粧品専門店の最新ニュースが掲載されています。化粧品専門店の関連記事なら週刊粧業オンラインへ。
ニュース関連記事ランキングでは、日間、週間、月間のニュース記事ランキングを掲載しています。
長野県上田市の化粧品専門店「お肌の専門店 わかまつや」は100年以上の歴史を持ち、時代に合わせたサービスや商品展開を行うとともに、地域に密着した店づくりを進めている。化粧品専門店としてのこれまでの歴史や今後の展望について、4代目の若林佳代氏に話を伺った。
1913年創業の老舗化粧品専門店「大野屋」(有限会社大野屋)は、JR福島駅東口の市街地再開発に伴い、駅前通り(栄町)にあった自社ビルの立ち退きを余儀なくされ、2022年3月より福島駅東口に隣接するイーストビル2階の仮店舗で営業している。
草苅が運営するセレクトコスメショップ「espoir/エスポワール イオンモール羽生店」は、2022年3月のフルリニューアル以降、「アルビオン」や「コスメデコルテ」といった主力ブランドを軸に新規会員数を伸ばし、売上が堅調に推移している。
1958年創業のさくら屋(本社=東京都多摩市)は、西東京エリアを中心に化粧品専門店・ヘアサロン・ネールサロンを展開し、地域密着型の店舗展開を進めている。常務取締役ゼネラルマネージャーの木内貴久美氏に「SAKRAYA FOR ME 八王子店」における取り組みや、今後の化粧品専門店に求められるスキルについて話を伺った。
化粧品専門店「COSMETIC&ESTHETIC ATENARI」(以下、ATENARI)では昨年、「デジタル活用による来店促進」に加え、資生堂の化粧品専門店専用メイクアップブランド「インウイ」の体感イベントを推進し、新規顧客の獲得に注力した。
1948年に創業した星の国商事は、1952年の札幌駅地下街開業当初から70年以上経た今も同地下街にて化粧品専門店を営み、道内で現在4店舗(ビーハウス星の国 アピア本店・アスティ45店・イオン岩見沢店・星の国 supported by CREE`MARE)の化粧品専門店を展開している。
はっぴーとーく樹音は、1976年創業の地域に密着した化粧品専門店で、資生堂やコーセー、アルビオンを取り扱い、スタッフはメーカーが派遣する美容部員を含め常時6名が来店客対応を行っている。
化粧品専門店スミレヤは、香川県の第二都市である丸亀市の商店街に路面店を構える。70年以上の歴史を有しており、1949年に有限会社丸粧として化粧品事業に参入後、近鉄百貨店グループである近商ストアへの出店などを経て、1978年に自社ビルでの店舗経営に至った。
長野県上田市にある「COSMETIC NEWS 甲州屋」(株式会社甲州屋山田商店)では昨年、主な活動テーマとして「接客に対して肌診断を30%実施」「タッチしてのレッスン・サンプリングを100%実施」「男性顧客の開拓」の3つを掲げ、新規顧客の獲得に注力した。
兵庫県赤穂市に路面店を構える化粧品専門店「すみや」では、エステや脱毛のサロン機能を併せ持つ強みを活かした提案を行っている。代表取締役である塩谷俊介氏に話を伺った。
三重県津市のイオン久居店1階に店を構える化粧品専門店「COSMETICS KOYO」(有限会社香洋)では昨年、「デジタル」「地域密着」の2つを活動テーマに掲げ、デジタルではInstagramやLINEとリアルの売場を連動させた効果的な情報発信を、地域密着では資生堂ジャパンと地元の高齢者施設との共同取り組みに注力した。
山形県鶴岡市にある化粧品専門店「粧苑中央(しょうえんちゅうおう)」では2022年、「店外活動を通じた認知拡大」を重点テーマに掲げ、隣接する酒田市で6~11月の毎月第1日曜日に開催される「さかた北前朝市」への新規出店を行うなど、庄内地域での認知拡大に努めた。
埼玉県さいたま市浦和区にある化粧品専門店「パーミンダイゴウ」(株式会社ダイゴウ)の昨年度(23年1月期)実績は、コロナ前(19年度)との比較で売上が約130%と好調に推移した。
コロナ禍直前にオープンした旗艦店の@cosme TOKYO(アットコスメトーキョー、東京都渋谷区原宿)が黒字化したほか、西日本地区の旗艦店の@cosme STOREルクア大阪店(大阪市北区)はコロナ禍前の売上を上回った。
1936年創業の株式会社ひがき(本社=高知県)は、日本髪を結う際に用いる髢(かもじ)の製造販売から事業をスタートし、1974年より美容材料の卸部門と衣装レンタルを行うブライダル事業部、コスメ事業部の3部門体制で展開している。
東海エリアに化粧品専門店「パルファン」を展開するくわこやは、「リテールテインメント」の追求で大型店舗化を推進している。今年4月22日には、「パルファン イオンモール熱田店」の売場面積を約2倍(155坪)に拡大・リニューアルし、新たな試みとして、ショップinショップの形でメンズコスメショップ「BOW」(売場面積20坪)をオープンした。
中屋薬局が運営する「薬局アクアファーマシー」は、JR・京王線橋本駅の北口を出てすぐの商業施設「ミウィ橋本」の1階に位置する。同店は一般医薬品を中心とするドラッグ部門・制度品ブランドを中心に取り扱う化粧品部門・調剤部門の3つの部門が、1つの店舗に凝縮されている。
カウンセリング販売を軸にした化粧品専門店を広島県に5店、兵庫県に3店の全8店舗を展開しているLOOK(本部=広島・福山市)は、百貨店やショッピングモールなど入店する商業施設の客層に合わせて、様々なタイプの店づくりを推進している。
1964年に創業し、大阪の中心地・梅田エリアで半世紀以上にわたってセレクトコスメショップを運営するCOHRO e-PRO(コーロ・イープロ、播磨正文社長)が、昨年4月に移転・リニューアルして1年が経った。
昨年11月末に改装を行い、新たに海外ブランドの展開を開始した「カラースタジオ エミフルMASAKI店」について、代表取締役社長の上村匡弘氏に話を伺った。
広島(5店)、兵庫(4店)、岡山(1店)の3県で化粧品専門店全10店舗を運営するLOOKは、リアル店舗の価値向上に向けたデジタル化を推進している。全店のレジと連動させた電子台帳システムは、運用から6年が経過して「もはや当社に欠かせないシステムになっている」と岡崎芳明社長は話す。
静岡・岐阜・三重エリアにコスメセレクトショップ「パルファン」(全22店舗)を展開するくわこや(本社=愛知・西尾市)は、長引くコロナ禍の状況にあって、2020年11月に「イオンモール岡崎店」(愛知)を、21年4月に「イオンモール浜松市野店」(静岡)をそれぞれ増床リニューアルするなど設備投資の手を緩めずに、リアルでの化粧品販売の価値向上を図っている。野村和弘社長にコロナ禍で推進している経営戦略について話を聞いた。
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