日本コルマー・研究開発本部、ソリューション型製品開発を推進

粧業日報 2016年1月29日号 1ページ

2016年1月29日 14:00

粧業日報化粧品OEMメーカー

カンタンに言うと

　国内最大手の化粧品OEM／ODMである日本コルマーは、国内4拠点に設ける研究所に約120名の研究員が在籍し、年間約800品目の新製品を開発している。

　研究開発本部では、本部直轄の専門部署として2004年2月に原料開発や製品評価を行う基礎研究部、2005年5月に顧客に対して市場トレンドや市場ニーズを捉えたブランド開発や製品開発のコンサルティングを行うマーケティング部を設け、「処方開発・基礎研究・マーケティング」の3部門が連携し合い、ソリューション型の製品開発を実現している。

　2011年には、中国の事業拠点である蘇州コルマー内にも研究所を設立し、研究成果を国際的な学会や科学雑誌で発表するなど、日本と同様に研究開発型のODMとして歩みを進めている。

　今回は、蘇州コルマーの初代研究所所長として赴任した経歴を持つ小池高広スキンケア担当・統括マネジャー（写真左）とマーケティング部の堀内聡史氏（写真右）に話を伺った。

　――研究開発の立場から、近年の化粧品業界をどう見ていますか。

　小池　高機能化・高付加価値化が進み、最終製品には、肌への効果が確認されたエビデンスデータが必須の条件となってきている。

　わかりやすく言えば、「こんな効果が期待できそう」ではなく、「こんな効果が期待できる！」と言い切れるデータの提示であり、基礎研究部では複数のエビデンスデータを担保にした原料の開発はもちろんのこと、最終製品による有用性評価にも力を注いでいる。

　特に、欧米を中心とした外資系のプレステージブランドでは、化粧品の使用による美容効果を実証するデータをきっちり揃え、レギュレーション内でしっかりとした効果を打ち出そうというコスメシューティカル（機能性化粧品）の考えが浸透している。

　実際に美容効果が確認された機能性原料の配合量をきっちり添加して欲しいとの依頼が増えているほどだ。日本ではまだイメージ訴求型の化粧品が多く見受けられるが、実際の効果を伴った化粧品の高機能化は世界的な流れとして捉えておくべきだろう。

　デザインなど見た目の第一印象も重要だが、良い商品の本質とは、使ってみて「リピートしたい」と思えるかどうかである。そのリピートされる製品開発を進めていくうえで、マーケティング部からの情報はとても重要になっている。

市場トレンド情報の全社での共有を推進